パソコン(PC)の修理代を支払った時の仕訳・勘定科目
会社や業務などで使用しているパソコン(PC)が故障したり起動しなくなった場合において、専門業者などに修理に出した時の修理代は『修繕費』勘定を使って記帳します。
会社や業務などで使用しているパソコン(PC)が故障したり起動しなくなった場合において、専門業者などに修理に出した時の修理代は『修繕費』勘定を使って記帳します。
業務や仕事で使用するモバイルWi-Fiルーター(ルータ)を購入した時、及び回線契約を行った時に支払う月額利用料金は以下のような勘定科目を使って記帳します。
システムやソフトの利用料・使用料、あるいはクラウドサービスの利用料などを支払った場合、支払った料金は『支払手数料』などの勘定科目を使って記帳します。
打ち合わせや会議・ミーティング、あるいはインタビューなど仕事や業務で使用するICレコーダーやボイスレコーダー・カセットテープレコーダーなどを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
取引先や従業員などに誕生日プレゼント(ケーキや少額の物品など)を送った場合は、一般に以下のような勘定科目を使って記帳します。
業務上使用するダンボール(段ボール)を購入した時の勘定科目は、一般にその段ボールの使用目的などにより以下のようになります。
週刊誌や月刊誌などの雑誌を購入した時は『新聞図書費』勘定を使って記帳します。
取引先の社長や従業員などにバレンタインのチョコレートをプレゼントした場合のチョコレートの購入代金は『接待交際費』勘定を使って記帳します(ただし、経費処理できるのは業務上のお付き合いの一環としてプレゼントしたものに限ります)。
社内で社員や従業員などが豆まきなど節分のイベントを行ったときの福豆や巻き寿司(恵方巻き・太巻き)などの購入代金は『福利厚生費』勘定を使って記帳します。
現場やサンプルの撮影、あるいはホームページ作成のための素材撮影など、業務のために使用するデジタルカメラ(デジカメ)や使い捨てカメラ(レンズ付きフィルム)などを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
従業員や現場の作業員などが休憩時間に飲む缶ジュースや缶コーヒー、ペットボトル飲料などを自動販売機などで購入した時の支出は『福利厚生費』などの勘定科目を使って記帳します。
会社や店舗などに備え置くために消火器や防災グッズなどを購入した時の支出は『消耗品費』勘定などを使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
事務所や店舗内において使用するコード類や延長コードあるいは電源タップなどを購入した時の支出は『消耗品費』勘定などを使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
余ったり、書き損じたりした年賀状(年賀はがき)や郵便はがきなどは郵便局などで所定の手数料を支払うことにより、通常の郵便切手や郵便はがきなどに交換することができます。
リサイクル預託金とは、廃車時などに発生するリサイクル料金を自動車の取得時などにあらかじめ支払った場合の預託金をいいます。
『給料』とは、社員や従業員などに給料を支払った時に使用する勘定科目です(『給料』勘定のほかに『給与』勘定や『給料手当』勘定などを使用することもあります)。
社内や店内において、社員やお客様が使用するタオルや手拭いなどを購入した時は『消耗品費』勘定使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
個人事業主が、事業を手伝ってくれている家族(生計を一にしている配偶者その他の親族)に労働の対価としてお給料を支払っても、原則として、この家族に支払ったお給料を事業上の経費として処理することはできません。ただし一定の条件を満たす場合、たとえ家族に支払ったお給料であっても事業を行う上での経費として処理することができます。これを青色事業専従者給与(または事業専従者控除といいます)。
事務所内や店舗内などで使用する加湿器や空気洗浄機(空気清浄機)などを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
お正月に会社やお店の玄関口・店頭などに飾る門松(かどまつ)を購入した場合は『消耗品費』勘定などを使って処理し、購入時などの費用として処理します。
社員や従業員などにボーナスを支払った時は『賞与』勘定を使って記帳し、支払時などの費用として処理します。
なおボーナスを支給する際の源泉所得税の計算は、通常は、前月の給与をもとに「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」を使用して適用税率を算定し、
インターネットの接続料金(光ファイバ―・ADSL回線利用料やプロパイダ料金など)を支払った時は『通信費』(販売費及び一般管理費)勘定を使って記帳します。インターネットの接続料金は電話やFAX料金などと同様、通信に要した費用のため電話料金などと同じ勘定科目を使って記帳します。
経営セーフティ共済(中小企業倒産防止共済制度)とは、独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営する中小企業や個人事業主を対象とした共済制度であり、中小企業や個人事業主などが、取引先企業の倒産などの影響により連鎖倒産や経営難に陥ることを防止することを目的とした共済制度をいいます。
社内や店舗・倉庫内で商品や製品、器具備品、書類などの荷物を運搬するために使用する台車やカゴ台車(カーゴ台車)などを購入した時は『消耗品費』勘定使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
郵便局やコンビニエンスストアなどで郵便切手の印刷されたハガキ(いわゆる官製はがき・郵政はがきなど)を購入した時の支出は『通信費』勘定を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。
事務所や店舗などで使用するお正月用のしめ縄やしめ飾り、鏡餅などを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時などにおいて費用として処理します。
会社が火災保険の保険料を支払った時は『保険料』(または『支払保険料』)などの勘定科目を使って記帳し、支払時などの費用として処理します。