新聞図書費の仕訳・会計処理

業務に関連する新聞代や雑誌・書籍代を支払った時は『新聞図書費』勘定を使って記帳します。
新聞図書費は損益計算書上、売上に直接関連するものは売上原価に含め、それ以外のものは販売費及び一般管理費の区分に表示します。

（具体例－新聞図書費）

1.当月の新聞代2,500円を現金で支払った。

2.業務上必要な業界誌を現金1,000円で購入した。

なお、金額的に重要性が乏しい場合は『雑費』に含めて処理することもあります。
なお、年間購買契約により1年分の雑誌購買料を前払いしている場合は、当期の期間に対応するものに関しては『新聞図書費』として費用計上し、翌期以降の期間に対応するものは『前払金』などの資産勘定として翌期に繰り越すことが必要となります。