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ファイルの整理などに使用するインデックスシートや仕切りカードなどを購入した時は『事務用品費』または『事務用消耗品費』などの勘定科目を使って仕訳します。

商店や小売店などがお客さんに商品を販売した際に持ち帰り用に使用してもらう手提げ袋や紙袋などを購入した時は『消耗品費』などの勘定科目を使って記帳し、購入時の費用として処理します。

新商品の紹介やキャンペーンの案内などのため、顧客にダイレクトメール（ＤＭ、広告郵便物）を送った時にかかった費用は『広告宣伝費』または『販売促進費』などの勘定科目を使って記帳します。

履行事項全部証明書や登記事項証明書（いわゆる登記簿謄本・登記簿妙本など）の交付を受ける際に支払う発行手数料は『租税公課』勘定を使って記帳します。

12月のクリスマスシーズンにお店に来店していただいたお客様や、自社商品の購入者など不特定多数の方を対象にクリスマスプレゼント（ケーキや少額の物品など）を配った場合、その購入代金は『販売促進費』または『広告宣伝費』などの勘定科目を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。

携帯電話やＰＨＳを契約する際に支払った契約事務手数料については、原則として、『電気通信施設利用権』という無形固定資産の勘定科目を使って記帳し、耐用年数（20年、別表第三「電気通信施設利用権」参照）にわたって償却することになります。

自社商品などの広告宣伝用のポスターや社名入りカレンダー・社名入り手帳・社名入りタオルなど、広告宣伝用の印刷物を印刷するために外部の印刷業者に支払った印刷代は『広告宣伝費』勘定を使って記帳します。

事務所や店舗などで清掃用に使用する掃除機（クリーナー）を購入した時は、掃除機の購入金額によって以下のように仕訳します。

事務所や会社内で使用するスリッパや上履きなどを購入した時は『消耗品費』などの勘定科目を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。

業務のために利用したフェリーの乗船料や旅客船の乗船料などを支払った時は『旅費交通費』勘定を使って仕訳します。

貸会議室や場所代・スペース代など会場使用料を支払った時の勘定科目は、どのような目的で会場を使用したのかにより以下のように異なります。

温泉旅行に行った際に支払った温泉代（旅館代）はその利用目的により以下のような勘定科目を使って記帳します。

事務所や店舗などで使用する空気清浄機を購入した時の仕訳は、空気清浄機の購入金額によって以下のようになります。

会社でＤＶＤプレーヤー（ＤＶＤプレイヤー）やＤＶＤレコーダー、ブルーレイレコーダーなどを購入した時は『消耗品費』勘定などを使って仕訳し、購入した期間の費用として処理します。

ヘルメットを購入した時は『消耗品費』勘定などを使って仕訳し、購入した期間の費用として処理します。

『消耗品費』とは、取得価額が10万円未満または耐用年数が1年未満の物品（いわゆる消耗品）を購入した時に使用する費用勘定です。
それと同じような勘定科目として『事務用品費』という勘定科目があります。実務において、これらの勘定科目の使い分けに関しては悩む場合もありますが、この2つの勘定科目の一般的な概念は以下の通りです。

会社や事務所などで使用するインクジェットプリンタ（インクジェットプリンター）を購入した時は『消耗品費』勘定などを使って仕訳し、購入した期間の費用として処理します。

会社で使用する住所印やゴム印、スタンプ類などを購入した時は『消耗品費』または『事務用品費』などの勘定科目を使って記帳し、購入時などの費用として処理します。

事務所や店舗などで使用する電話機（固定電話）やFAX機能付き電話などを購入した時は『消耗品費』勘定を使って仕訳し、購入した期間の費用として処理します。

日本国内から海外の取引先や支社、あるいは海外に出張中の役員・従業員などへ手紙や書類などを国際郵便やEMS（国際スピード郵便）利用して送った際にかかった費用は『通信費』（販売費及び一般管理費）勘定を使って記帳します。

日本国内から海外の取引先や支社、あるいは海外に出張中の社員などへ国際電話をかけた時の電話料金は『通信費』（販売費及び一般管理費）勘定を使って記帳します。

パソコンのキーボードを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時の費用として処理します。

賃貸用マンションやアパートの壁紙（クロス）が使用による摩耗や汚れ、あるいは破損したため、これを張り替えるためにかかった費用は『修繕費』などの勘定科目を使って処理し、張り替え時（支出時）の費用として処理します。

旅館や飲食店、あるいは賃貸用アパートの和室などで使用する襖（ふすま）の張り替えなどを行ったときに支払った費用は『修繕費』などの勘定科目を使って記帳し、支払時などの費用として処理します。

販売促進費とは、自社商品やサービスの販売を促進するために発生した費用全般をいい、『販売促進費』という勘定科目（販売費及び一般管理費）を使って記帳します。

会社で現金や印鑑・貴重品などを保管するために金庫や手さげ金庫・耐火金庫などを購入した時は、購入した金庫の金額によって以下のように仕訳します。

商品を取引先へ発送する際にかかるダンボール代や梱包のための費用、商品を運送する際の運送料金などは『荷造運賃』などの勘定科目を使って記帳し、費用として処理します（『荷造運賃』のほか、『荷造運賃手数料』『荷造費』『発送費』などの勘定科目を使用する場合もあります。使用する勘定科目については社内の経理ルールに従って継続的に処理してください）。

着払いで払った送料・運送料は、何を受け取ったのかなどにより次のような勘定科目を使って処理します。

お座敷や和室などの畳が摩耗したため、畳の表替え（畳表の張り替え）や裏返し（畳表の裏返し）などを行ったときに支払った費用は『修繕費』などの勘定科目を使って記帳し、支払時などの費用として処理します。

警備会社など警備費用やセキュリティーに関する費用を支払った時は『支払手数料』などの勘定科目を使って記帳し、支払時などの費用として処理します。

なお『支払手数料』のほか、『管理費』『雑費』あるいは『警備費用』などの勘定科目を新たに設けて記帳する場合もあります。使用する勘定科目について特に決まったルールなどはございませんが、いったん採用した勘定科目をむやみに変更することなく、その後も継続的に使用していくことが重要となります。

（具体例－警備費用・セキュリティー費用などを支払った時）

当社は警備会社と事務所や倉庫・駐車場などの警備やセキュリティーに関する契約を締結している。本日、当社の普通預金口座から今月分の警備費用50,000円が引き落とされた。

上記仕訳の『支払手数料』勘定は『管理費』『雑費』あるいは『警備費用』などの勘定科目を使用しても構いません。会社の経理ルールに従って継続的に処理することが重要となります。

なお警備料金を前払いしている場合などは、いったん前払費用などの勘定科目を使って資産計上し、実際にサービスの提供を受けた時の費用（損金）として処理することになりますが、1年以内の期間に係る警備料金を前払いしている場合などは、全額を支払い時の経費（損金）として処理することも可能です。詳細は短期前払費用の特例（損金・必要経費算入）も合わせてご参照ください。