ダイレクトメールの仕訳・勘定科目

新商品の紹介やキャンペーンの案内などのため、顧客にダイレクトメール（ＤＭ、広告郵便物）を送った時にかかった費用は『広告宣伝費』または『販売促進費』などの勘定科目を使って記帳します。

商品や会社・キャンペーンの紹介などのため、広く一般に広告するためにかかった費用は『広告宣伝費』あるいは『販売促進費』などの勘定科目を使って処理しますので、広告郵便物であるダイレクトメールの発送にかかった費用もこれらの勘定科目を使って処理することになります。

（具体例－ダイレクトメールを発送した時の仕訳）

当社の過去の顧客リストをもとに、キャンペーンの案内のためダイレクトメールを一斉に発送した。ダイレクトメールの発送にかかった費用は50,000円であり、代金は現金で支払った。

上記の『広告宣伝費』は『販売促進費』などの勘定科目を使用する場合もあります。
なお、郵送手段を使用するという観点から『通信費』などの勘定科目を使用することも考えられます。使用する勘定科目については社内の経理仕訳のルールに従って継続的に使用するようにしてください。