パソコン・PCを購入した時の勘定科目(購入価格別の仕訳例)

企業や個人事業主などが業務で使用するパソコン(PC)を購入した時の会計処理は、購入したパソコンの価格によって以下のように仕訳します。

(パソコン・PCを購入した時の経理処理)
購入価格 処理方法
10万円未満のパソコンを購入した場合 パソコンの購入価額が10万円未満の場合には『消耗品費』勘定で処理し、全額を購入時などの費用として処理します。
10万円以上20万円未満のパソコンを購入した場合 『備品』勘定などの資産勘定を使って資産計上し、減価償却の手続きによって耐用年数(新品で購入した時などは4年)にわたって費用化します。ただし、一括償却資産として簡易処理を行うことが可能です。
30万円未満の特例(中小企業者のみ) 資本金が1億円未満などの条件を満たす中小企業者等や個人事業主(ともに青色申告者にかぎる)については購入時(事業供用時)において『消耗品費』勘定などを使ってその全額を費用として計上することができます(中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例。なお、この特例が認められるのは、対象となる資産の取得価額の合計額が年間300万円までとなります(期中開業などの場合は月割計算となります))。
上記以外の場合 『備品』勘定などの固定資産勘定を使って資産計上し、減価償却の手続きによって耐用年数(新品で購入した時などは4年)にわたって費用化します。

なお、パソコン・PCなどの購入価額の判定について消費税の取り扱いは、消費税の経理方式によりことなります。すなわち、消費税の経理方式として税込経理方式を採用している場合は税込金額、税抜経理方式を採用している場合は税抜金額での判定となります(免税事業者は税込金額での判定です)。

上記の価格判定については、通常1単位として取引されるその単位で判定するものとされているため(法人税法基本通達7-1-11参照)、会社や事務所などで複数台のパソコンを一括して購入した場合には、各1台ごとの価格により判定することになります。

(具体例1-パソコンの購入代金が10万円未満の場合)

事務所で使用するパソコンを購入した。なお代金は60,000円であり、その場で現金で支払った。

(仕訳-10万円未満の場合)
借方 金額 貸方 金額
消耗品費 60,000 現金 60,000

購入価額が10万円未満の場合にはその全額を購入時(事業供用時)の費用として処理することができます。

(具体例2-パソコンの購入代金が10万円以上20万円未満の場合)

事務所で使用するパソコンを購入した。なお代金は160,000円であり、その場で現金で支払った(当社では10万円以上20万円未満の資産を購入した時は一括償却を行うこととしている)。

(仕訳-10万円以上20万円未満の場合)
借方 金額 貸方 金額
一括償却資産 160,000 現金 160,000

一括償却資産として処理した場合、購入後3年間で均等償却を行うことになります(簡易計算のため月割計算は必要ありません)。また一括償却を行うかどうかは各資産ごとに選択できることになります(法人税法施行令133条の2第1項参照)。

(具体例3-パソコンの購入代金が30万円未満の場合)

事業で使用するパソコンを購入した。なお代金は250,000円であり、その場で現金で支払った(当社は資本金が1億円未満の中小企業者(青色申告法人)に該当する。なおこれ以外に本年度は30万円未満の資産の購入はない)。

(仕訳-30万円未満の場合)
借方 金額 貸方 金額
消耗品費 250,000 現金 250,000

この特例の対象は『青色申告』を行う法人や個人のみですのでご注意ください。

(具体例4-パソコンの購入代金が30万円以上の場合)

事業で使用するパソコンを購入した。なお代金は350,000円であり、その場で現金で支払った

(仕訳-30万円以上の場合)
借方 金額 貸方 金額
備品 350,000 現金 350,000

30万円以上のパソコンを購入した場合は『備品』勘定などを使って固定資産として計上し、耐用年数(新品の場合は4年)にわたって減価償却を行います。

(関連項目)
プロバイダ料金(インターネット料金)を支払った時の仕訳・勘定科目
パソコン(PC)の修理代を支払った時の仕訳・勘定科目

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