社債の帳簿価額の調整（償却原価法－利息法）の仕訳

社債を発行した時、社債の発行価額をもって社債勘定に計上しますが、社債を額面金額と異なる価格で発行した場合（割引発行など）においては、社債の帳簿価額を額面金額に合わせるための調整が必要となります。
これは、当該差額が金利調整のための差額であり、前払利息と同様の性質を持つものである為、償還期までの期間にわたって損益計算に反映させる必要があるためです。
額面価額と発行価額との差額は償却原価法に基づいて社債の償還期に至るまで毎期一定の方法で帳簿価額に加減することになります。償却原価法には利息法と定額法とがあり、そのうち利息法とは、以下のような方法をいいます。

償却原価法の適用に関しては、利息法を原則的方法とし、定額法は利息法に対する簡便法として位置づけられます。定額法を採用するためには毎期継続して適用する必要があります（定額法に関しては、社債の帳簿価額の調整（償却原価法－定額法）の仕訳をご参照ください）。

社債の帳簿価額の調整（償却原価法－利息法）の処理

償却原価法のうち利息法は、社債の帳簿価額(Aとします。以下同様)に実効利子率を乗じた価格を『社債利息』(B)として計上し、その社債利息全体からクーポン利息額(C)を差し引いた金額を社債の帳簿価額に加減します。実際の計算は以下の通りです（実効利子率は試験などでは与えられます）。

社債利息(B)：＝社債の帳簿価額(A)×実効利子率
クーポン利子額(C)：＝社債の額面価額×約定利子率
社債利息の調整後の帳簿価格：＝(A)＋(B)－(C)

（具体例－社債の帳簿価額の調整・償却原価法利息法）

x1年4月1日に以下の条件で社債を割引発行し、発行価額と額面価額との差額を償却原価法（利息法）で処理した。x2年3月31日の仕訳を行いなさい。

（社債発行条件）
発行日x1年4月1日、満期日x4年3月31日
額面価額100,000円、発行価格97,000円、約定利息（クーポン利息）0.5%（なお、利払日は毎年3月31日であり当座預金より引き落とされる）、実効利子率1.531%。

社債の帳簿価額の推移および利息計上額は以下の通りとなります。

社債利息(B)：97,000×1.531%＝1,485円
社債利息調整後の帳簿価額：97,000(A)+1,485(B)-500(C)=985円

（関連項目）
社債の決算時の仕訳・会計処理