テレビを購入した時の仕訳・勘定科目（購入価格別の仕訳例）

会社や個人事業主が来客用や社員の研修用・福利厚生用のテレビやモニターなどを購入した時は、テレビの購入金額によって以下のように仕訳します。

テレビの購入価額の判定について消費税の取り扱いは、消費税の経理方式によりことなります。すなわち、消費税の経理方式として税込経理方式を採用している場合は税込金額、税抜経理方式を採用している場合は税抜金額での判定となります（免税事業者は税込金額での判定です）。

（具体例1－テレビの購入代金が10万円未満の場合）

家電量販店において来客用のテレビを購入した。なお代金は設置料込で80,000円であり、その場で現金で支払った。

購入価額が10万円未満の場合にはその全額を購入時（事業供用時）の費用として処理することができます。

（具体例2－テレビの購入代金が10万円以上20万円未満の場合）

家電量販店において来客用のテレビを購入した。なお代金は設置料込で180,000円であり、その場で現金で支払った（当社では10万円以上20万円未満の資産を購入した時は一括償却を行うこととしている）。

一括償却を行うかどうかは各資産ごとに選択できます（法人税法施行令133条の2第1項参照）。

（具体例3－テレビの購入代金が30万円未満の場合）

家電量販店において来客用のテレビを購入した。なお代金は設置料込で220,000円であり、その場で現金で支払った（当社は資本金が1億円未満の中小企業者（青色申告法人）に該当する。なおこれ以外に本年度は30万円未満の資産の購入はない）。

この特例の対象は『青色申告』を行う法人や個人のみですのでご注意ください。

（具体例4－テレビの購入代金が30万円以上の場合）

家電量販店において来客用のテレビを購入した。なお代金は設置料込で320,000円であり、その場で現金で支払った

30万円以上のテレビを購入した場合は『備品』勘定など（固定資産）を使って資産計上し、耐用年数にわたって減価償却を行います。