費用の仕訳（仕訳・勘定科目の基本ルール）

仕訳では、勘定科目（取引の内容を簡単に表す単語）を使用して取引を記帳します。
この勘定科目はその内容によって資産・負債・純資産・収益・費用の5つのグループに分類することができ、各グループごとに仕訳のルールが決まっています。
このページでは、費用グループに属する勘定科目の仕訳の基本ルールについてご説明いたします。

費用とは利益や財産を減少させる要因となるものをいい、商品を仕入れた時の仕入代金、営業活動を行うに当たって発生する人件費・水道光熱費・旅費交通費・家賃など、あるいは借入金の利息（支払利息）、固定資産や有価証券の売却損失などが費用グループに含まれることになります。

この費用グループに属する勘定科目の仕訳の基本ルールは、発生した時は借方（向かって左側）、減少した時は貸方（右側）に記帳することです。

費用グループの仕訳ルールは収益グループの逆になります。

（具体例－費用の発生・増加取引）

例えば、会社が事務の家賃として現金100,000円を家主に支払った時の仕訳は以下のようになります。

上記の取引例では事務所の家賃（支払家賃）という費用が100,000円発生し、同時に現金という資産が100,000円減少しています。
費用グループに属する勘定科目の仕訳ルールは「発生は借方・減少は貸方」ですので、支払家賃100,000円は借方に記入します。いっぽう資産グループの仕訳ルールは「増加は借方・減少は貸方」となりますので、現金の減少額100,000円は貸方に記入することになります（資産グループの仕訳については、資産グループの仕訳の基本ルールをご参照ください）。