総平均法（棚卸資産の評価方法）の仕訳・会計処理

棚卸資産の評価方法（払出単価の決定方法）のうち、平均原価法とは、棚卸資産の評価に関する会計基準6-2において以下のように規定しています。

平均原価法とは、棚卸資産の払出単価や期末在庫の評価に関して、平均原価を使用する方法ですが、その使用される平均原価の算定方法として『総平均法』と『移動平均法』とがあります。このうち総平均法とは、

をいいます。年度を単位とする総平均法では、期首棚卸資産と期中取得資産の取得原価の合計を、期首棚卸資産と期中取得資産の取得数量の合計で除し、当該年度の受入棚卸資産の1単位あたりの平均原価を算出し、これを払出単価や期末在庫の評価に使用することになります。

総平均法は、事務的に簡便な方法ですが、平均原価を算定する対象となる期間をすべて経過するまでその期間の平均原価を算定することができないため、期中に在庫の払出単価を算定することはできません（棚卸資産を受け入れる都度、平均原価を算定する移動平均法は期中に平均単価を把握することが可能です。詳細は移動平均法（棚卸資産の評価方法）の仕訳・会計処理をご参照ください）。

（具体例－総平均法）

当社の商品の受入・払出の状況は以下の通りであった。商品有高帳を作成し、3月31日の決算整理仕訳を示しなさい。なお当社では、棚卸資産の評価方法として総平均法を採用している。

(計算過程）
総平均法では、期末に当期受入棚卸資産原価（期首商品棚卸高＋当期仕入高）を当期受入棚卸資産数量（期首商品数量＋当期仕入数量）で除し、棚卸資産（商品）1単位当たりの平均原価を算出し、この平均原価をもって棚卸資産の払出単価および期末在庫を評価します。当設例の商品1単位当たりの平均原価の計算と商品有高帳は以下の通りです。

平均原価＝(50×117円+200×100円+150×105円+150×102円+50×110円)/(50個+200個+150個+150個+50個)＝104円

期末在庫の評価も平均原価@104円を使用して算定しますので

期末商品棚卸高：250個×@104円=26,000円

なお期中払出単価と期末在庫の平均原価とは一致しますが、期中払出単価の端数処理を行った場合などに関しては期中払出単価と期末在庫の平均単価が端数処理分だけズレることがあります。

総平均法のメリットとデメリット

総平均法は上記の通り平均原価の算定を期末に一度行うだけであり、平均原価も一つのため実務的に簡便な方法といえます。総平均法のメリット・デメリットは以下の通りです。

（関連項目）
棚卸資産の取得原価の算定
棚卸資産の評価方法（払出単価の算定方法）について