ウイルス対策ソフトやセキュリティソフトを購入した時の勘定科目

コンピューターウイルスの削除やパソコン内の情報漏えいや個人情報の流出などを防止するため、会社のパソコンなどで使用するウイルスソフトやウイルス対策ソフト・セキュリティソフトなどを購入した時は『消耗品費』勘定を使って記帳し、購入時の費用として記帳します（購入価格が10万円未満の場合）。

なお、ウイルス対策ソフトやセキュリティソフトの購入価額が10万円を超える場合（かつ1年以上使用可能な場合）は『ソフトウェア』などの勘定科目を使って資産計上し、減価償却を通じて費用配分するための手続きなどが必要となる場合があります（ソフトの購入金額が20万円未満の場合は一括償却資産として簡便な償却計算を行うことができ、また30万円未満でありかつ青色申告者である中小企業者（資本金1億円以下かつ常時使用する従業員の数が1,000人以下の法人・個人事業主など）の場合は、中小企業者等の少額減価償却資産の特例として『消耗品費』勘定などを使い費用処理することもできます）。

（具体例－ウイルス対策ソフトの購入費用・10万円未満の場合）

社内で使用するパソコンのウイルス対策としてセキュリティーソフトを購入した。代金は10,000円であり、現金で支払った。

セキュリティーソフトの購入代金が10万円未満の場合には、『消耗品費』などの費用勘定を使って処理し、購入時などにおいて一括して費用処理することができますが、10万円以上でありかつ1年以上使用可能となる場合には、購入金額を『ソフトウェア』などの勘定科目使っていったん資産として処理し、減価償却などの手続きにより数年間にわたって費用化処理することが必要となる場合があります。

（関連項目）
会計ソフトを購入した時の仕訳・勘定科目
画像編集ソフトや画像加工ソフトを購入した時の仕訳・勘定科目