電話機・固定電話の勘定科目

事務所や店舗などで使用する電話機（固定電話）やFAX機能付き電話などを購入した時は『消耗品費』勘定を使って仕訳し、購入した期間の費用として処理します。

一般的な電話機（ビジネスホン一式など除く）であれば、その購入金額が10万円以上になることはあまりないものと考えられますが、仮に購入価額が10万円以上となった場合（10万円以上か未満かなどの判定は、1個や1台など通常1単位として取引されるその単位ごとに判定します）には、『備品』勘定など固定資産の勘定を使って処理し、減価償却計算を通してその耐用年数にわたって費用化することが必要となる場合があります（詳細は消耗品費の仕訳（中小企業者等の30万円未満の資産）及び一括償却資産の仕訳・会計処理をご参照ください）。

（具体例－電話機や固定電話を購入した時の仕訳）

1．事務所で使用していた固定電話が古くなったため、新しい固定電話機を購入した。購入代金10,000円は現金で支払った。

2．飲食店を営む個人事業主が店舗で使用する固定電話（FAX機能付き）を購入した。購入代金15,000円は個人事業主のプライベートで使用しているクレジットカードで決済した。

（関連項目）
携帯電話代・携帯電話料金の会計処理