減価償却費の仕訳（間接法）

減価償却の記帳方法には直接法と間接法とがあります。
間接法（間接控除法ともいいます）とは、減価償却額を固定資産勘定の貸方に記入して固定資産勘定から直接控除するのではなく、別途『減価償却累計額』勘定を設け、その貸方に記入することにより、減価償却額を固定資産の帳簿価格から間接的に減額する方法です。
間接法を採用した時の仕訳は、借方『減価償却費』勘定、貸方は『減価償却累計額』勘定となり、固定資産勘定の残高は取得原価のまま残ることになります。よって帳簿残高から固定資産の取得原価と減価償却費の累計額をそのまま把握することができる点で直接法より優れた方法といえます（直接法に関しては減価償却費の仕訳（直接法）をご参照ください）

（具体例－減価償却費・間接法）

本年度に取得した機械の減価償却費は100,000円であった。なお当社では減価償却の記帳方法として間接法を採用している。

間接法では上記のように減価償却費を固定資産勘定から直接減額せず、減価償却累計額勘定を使って間接的に控除します。なお貸借対照表の表示上において間接法を採用した時の減価償却費累計額の表示は、各資産科目に対する控除科目として掲記する、もしくは有形固定資産全体に対する控除科目として一括して掲記することとなります。（財務諸表等規則２５条）。