減価償却費の仕訳（直接法）

減価償却の記帳方法には直接法と間接法とがあります。
直接法（直接控除法ともいいます）とは、減価償却額を固定資産勘定の貸方に記入し、固定資産の帳簿価額を直接減額する方法です。
直接法を採用した時の仕訳は、借方『減価償却費』勘定、貸方は『建物』や『機械装置』などの固定資産勘定となり、減価償却費分を固定資産勘定の貸方に記入することにより固定資産の帳簿価額を直接減額することになります（間接法に関しては減価償却費の仕訳（間接法）をご参照ください）

（具体例－直接減額法）

本年度に取得した機械の減価償却費は100,000円であった。なお当社では減価償却の記帳方法として直接法を採用している。

直接法では上記のように減価償却費を固定資産勘定から直接減額するため、固定資産の取得価格を帳簿残高から直接把握できません。貸借対照表の表示上において直接法を採用した時は、減価償却費の累計額を各資産科目別にまたは一括して注記しなければなりません（財務諸表等規則２６条）