試用販売（対照勘定法）の会計処理

顧客に商品を試用してもらい、試用期間経過後等に商品を購入するかどうか決めてもらう販売形態を試用販売といいます。試用販売の会計処理のポイントは、商品を発送した時と顧客が買い取りの意思表示をしたときの２点になりますが、試用販売の会計処理には２つの方法があり、それぞれの処理方法は以下の通りです。

上記のうち、いずれの記帳方法であったとしても試用販売においては、顧客が買い取りの意思表示をしたときに収益計上を行います（企業会計原則注解・注６参照）。
対照勘定法においては、顧客の買い取りの意思表示があったときは『試用販売契約』『試用仮売上』の対照勘定の反対仕訳をするとともに、『試用品売上』勘定または『売上』を使用し、収益計上することになります。
なお、買取拒絶の意思表示があり、商品が返送されてきたときは対照勘定の反対仕訳のみを行い、試送に関する備忘記録を取り消します。

（具体例－試用販売・対照勘定法）

1．当社は取引先に商品を試用してもらい、購入の判断をしてもらう試用販売を行っている。本日、商品800円（売価1,000円）の商品を試用のために得意先に発送した。当社は試用販売に関し対照勘定法を採用し、記帳している。本日の仕訳を示しなさい。

対照勘定法では、売価を使って試用販売のため発送した商品を備忘記録します。なお、対照勘定は備忘記録のための勘定であり、決算書において計上される科目ではありません。

2．上記の商品のうち、商品640円（売価800円）について得意先より買取の意思表示があった。

3．残りの商品160円（売価200円）について、得意先より買取しない旨の意思表示があり、商品が返品されてきた。

買取しない旨の意思表示があり、商品が返品されてきたため対照勘定の反対仕訳を行い、備忘記録取り消します。

決算時の処理（対照勘定法）

試用販売を対象勘定法で処理している場合、決算整理前残高試算表の『試用販売契約』『試用仮売上』の対照勘定は、現在顧客のもとにある試用品の売価残高を表していることになります。したがって、決算整理仕訳においては、売価ベースで計上されている対照勘定残高に原価率を乗じた試用品の原価を使用し、『仕入』勘定から『試用品』勘定へ振替ることになります。

（具体例－対照勘定法・決算整理仕訳）

本日決算を迎えた。決算整理前残高試算表の『試用販売契約』『試用仮売上』勘定の残高は1,000円であり、試用販売の原価率は80%である。試用品に関する決算整理仕訳を示しなさい。

（計算過程）
試用販売の対照勘定は売価ベースでの表示になっているため、これに原価率を乗じて原価ベースに修正し、原価で『仕入』勘定から『試用品』勘定に振り替えて、自社資産として翌期に繰り越します。

試用品の期末残高：1,000円×80%＝800円

翌期に繰り越された試用品勘定残高は、翌期の決算時に『試用品』勘定から『仕入』勘定に振り替え、翌期の売上原価に算入します。

（関連項目）
特殊商品売買の仕訳一覧