消耗品費と事務用品費との違いや使い分けについて

『消耗品費』とは、取得価額が10万円未満または耐用年数が1年未満の物品(いわゆる消耗品)を購入した時に使用する費用勘定です。
それと同じような勘定科目として『事務用品費』という勘定科目があります。実務において、これらの勘定科目の使い分けに関しては悩む場合もありますが、この2つの勘定科目の一般的な概念は以下の通りです。

(消耗品費と事務用品費)
消耗品費 取得原価が10万円未満または耐用年数が1年未満の物品を取得時に全額費用化するために使用する勘定科目です。
一般的に、事務用品費と比較し、これらの定義を満たす物品全般において使用されます。
事務用品費 事務用消耗品費ともいいます。消耗品費と同じく、取得原価が10万円未満または耐用年数が1年未満の物品を取得時に全額費用化するために使用する勘定科目ですが、「事務」という名称からもわかるように、一般に文房具やデスク周り用品・オフィス用品などに限定して使用される場合が多いです。

実務において、これらの科目の使い分けをどのようにするかは悩ましいところですが、特にルールはありませんので社内で経理ルールを設定し、同じ取引については同じ勘定科目使って経理処理を継続的に処理していくことが重要となります。
事務用品の購入額がそれほど多額でないような場合にには、『事務用品費』などの勘定科目を使わず文房具などの購入価額もまとめて『消耗品費』勘定を使って仕訳する場合もあります。

(具体例-文房具を購入した時の仕訳)

事務所で使用するコピー用紙を購入し、代金5,000円は現金で支払った。

(仕訳)
借方 金額 貸方 金額
事務用品費 5,000 現金 5,000

文房具やデスク周り用品を購入した時の勘定科目は『事務用品費』などを使用しますが、実務上は『事務用品費』などの勘定科目を使用せず、10万円未満の消耗品の購入価額はすべて『消耗品費』勘定を使ってまとめて処理する場合も多く見受けられます。

(仕訳-別解)
借方 金額 貸方 金額
消耗品費 5,000 現金 5,000

使用する勘定科目にルールはありません。使用する勘定科目については社内の経理ルールに従って継続的に処理することがより重要となります。

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