公衆電話や電話ボックスを利用した時の仕訳・勘定科目

社外で社員・従業員などが公衆電話や電話ボックスを利用した際の利用料や使用料は『通信費』などの勘定科目を使って記帳します。
会社の外で利用した公衆電話代も、社内の固定電話や携帯電話の利用料と同様、通信手段のために要した費用ですので、これらの費用と同じく『通信費』勘定などを使って記帳します。

なお公衆電話を使用した際にはレシートや領収書などはないため、出金伝票などに金額や内容などを記入しておくことが必要となります。

(具体例-公衆電話・電話ボックスなどを使用した時)

1.社員が出先から会社への連絡のため公衆電話を利用した。公衆電話代100円は現金で精算した。

(仕訳)
借方 金額 貸方 金額
通信費 100 現金 100

2.個人事業主が出先から取引先への連絡のため公衆電話を利用した。公衆電話代80円は個人事業主のプライベートな資金から支払った。

(仕訳)
借方 金額 貸方 金額
通信費 80 事業主借 80

一般的に公衆電話などではレシートや領収書などは発行されないため、出金伝票などを使用し、支出金額などを記帳しておく必要があります。

(関連項目)
自動販売機で缶飲料やペットボトルを購入した時の仕訳・勘定科目

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